ある教授のささやき

竜巻注意情報
　　　ＧＷの最終日につくば市を襲った竜巻被害に驚いた気象庁は、同じような気象条件になった５月１０日に、はやばやと竜巻注意情報を出した、ＮＨＫもこれに乗り重大ニュースとして速報したが、どこにも竜巻は発生せず的中率０となった。重大ニュースの速報で使われるチャイムを鳴らし、「○○県に竜巻注意情報　竜巻など突風に注意」とテロップを流し、「急な風の変化や雷・雹など兆しある場合は頑丈な建物の中に」というメッセージまで加えた。気象庁が大津波警報などの「警報」を発令すると、ＮＨＫは直ちに警報を放送することが気象業務法で定められているが、竜巻注意情報の速報は義務づけられていない。
　　　

　　同じような警報システムとして「Ｊアラート」がある。２００７年２月から運用されているが、４月１３日の北朝鮮のミサイル発射では、全く反応せず予定コースだった沖縄県では音沙汰なしで役立たずに終わった。このシステムは１１０億円を投じて運用している。通信衛星を使って、災害などの情報を捉えて、各自治体に流すシステムだ。開始してから「福井県にミサイル着弾」とか、「愛知県庁が攻撃対象」などと誤報が多く、さらにシステム障害もあり緊急時には役に立たない無用の長物だ。３１１では津波情報をキャッチしていたが、肝心の災害地域は殆どが、このシステムの未整備地域で情報がなかった。


　　　災害情報などに詳しい専門家は「竜巻の予測は突発的なゲリラ豪雨よりも局所的で難しい」と指摘している。地震予知も同じで、政府の地震予知専門委員会の委員長である東大名誉教授の阿部勝征氏は「地震はいつどこで起きても不思議でない」とまるで素人まるだしのコメントしかできないのだ。巨額の国家予算を使って地震などの研究をしている学者たちは、論文執筆だけに精を出すのではなくて、もっと実用的な結果を出すことに専心すべきだろう。

海外からの絵画展
　　　昨年は災害で海外からの作品がこなかったが、今年はアメリカからからメトロポリタン、ボストン、ロシアからはエルミタージュ、ベルリンなどの美術館からの作品の展示が目白押しだ。中世の絵画には聖書などの宗教からの題材が多く、日本人にはなじみにくいものが多い。フェルメールなどは日常的な題材を人物とともに克明に描く手法、思わず引き込まれる光の世界など魔法の世界と言われて、これにかかった人は、全部の作品を目にしてみたいとの誘惑に駆られて、欧米の美術館へ巡礼の旅に出るそうである。フェルメールを極める旅などとして、旅行社からツアーも売り出されているそうだ。


　　　フェルメールなどの宗教的背景が希薄な作品は日本人にはなじみやすいが、ダビンチやラファエロに代表されるルネッサンス絵画の鑑賞には、旧約聖書など宗教に対する知識と理解力という障壁が日本人にはある。エルミタージュと言えば、ルーブルよりも作品数は多く、中でも、ダビンチの２作品が注目に値する。今回、日本には来てはいないが、絵画愛好者ならば一度は目にしておきたい作品だ。


海外の美術展 ：
エルミタージュ4/25~7/16国立新美術館http://t.co/YiLr7Zjq、
ボストン3/20~6/10国立博物館http://t.co/jtR1sbcu、
ベルリン6/13~9/17西洋美術館http://t.co/b6helk1Y、
ＮＹメトロポリタン10/6~1/4　東京都美術館http://met2012.jp/

大学の語学教育
　　　どこの大学でも英語は入学試験にあり、入学後も１，２年では必修科目となっている。ある大学の調査データによれば、中学と高校で英語が苦手だった学生は60％にも達している。そのうち45％は嫌いな科目だったという。このことから、中高での英語教育が効果を上げていないことをよく認識すべきである。英語は学生から嫌われている科目の筆頭かもしれない。社会に出てからも、90％の大学卒業生は日常的な普通の会話すらできないという。これでは日本の英語教育は、莫大な費用と時間をかけて、全く無駄なことをしていることになる。その他の外国語を履修するカリキュラムなど論外となる。


　　　会話は駄目でも、読めればいいという話もあるが、読み書き聞き語れなければ、その言葉に関しては、かたわ者である。英文を正確に読むことは難しく、読めればいいと思っている人の大部分は、読んだつもりかもしれないが、意外と正確に理解できている人は少ない。その理由は書く、聞く、語る能力が不足しているからである。言うまでもなく、語学は文学などを研究する一部の専門家を除いて、普通の人には手段であって学習や研究の目的ではない。意味のない語学教育を大学で学習することを即刻に中止すべきである。語学の授業は他の専門科目の授業に振り向けた方が、よほど全体の教育としての効果を上げることができる。



　　　ある国の言葉を使って仕事や勉強をしなければならない人は、半年をかけて、その国の言葉に没頭する集中学習だけが効果を上げることができる。だらだらと１週間に２，３回の授業を続けてもあまり意味がない。大学は学問をするところである。語学は学問ではなくて、単なる手段であるから大学で学ぶ必要はない。中高で6年間も学習する機会があるのだから、先生や授業の方法を変えることで英語の学習は十分に効果を上げることができるはずだ。

英語公用語
　　　英語を社内公用語にして社長自ら英語で挨拶しているのを聞くと、余りにも幼稚な言葉遣いで、これではかえってビジネスを失うのではないかと心配になる。やはり最も使いこなれた言葉で挨拶をし、仕事をする方が効率的だしカネ儲けにもつながると思う。言うまでもなく、言葉は目的ではなくてビジネスや旅行をするための手段だ。経済産業省の統計によると、昨年度、外国語会話教室に通った受講者数はほぼ１０００万人で、会話学校の売上高はほぼ１４００億円になるから、生徒１人当たり１〜２万円の授業料を払っている事になる。外国語といっても英語が９５％超で、講師は９割がた外国人が占めている。そしてそこで勉強したからといって、英語が上達する保証はどこにもないことが問題だ。講師になる外国人も、母国で英語の先生になるための訓練を受けて資格をもって来日するわけではなく、金髪で青い目をしていれば、どんな英語を喋ろうとも無条件で採用されるという。日系で抜群の英語力を備えていても、日本での会話学校の先生にはなかなか採用されなかった米国人から聞いた話である。

　　　会話学校に無駄な投資をすることも問題であるが、中学から高校まで６年間も英語の授業を必須科目として勉強し、なお、大学へ入るための英語の試験まで通りながら、全く英語が口に出てこない日本式の英語教育こそ問題にすべきである。我々の世代では、外国語は読めるけれど、聞くこと、書くこと、喋ることは苦手と言う人がほとんどある。考えるまでもなく、これは嘘で、実際には読むことすらもあまり出来てはいないのである。言葉は目と耳からしか入ってこない。入ってこないものを書いたり喋ったりして出すことは出来ない。耳からは入らないし、後は目からしか入りようもないのであるが、実際には何も入ってこないものをアウトプットできるわけがない。


　　　最後に発音のことを申しておきたい。日本式の英語教育の欠点は発音記号にあると思う。辞書に出ている発音記号どおりに教室で言わないと、英語の先生に直されることになってしまう。この発音記号どおりにアメリカで発音しても全く通じないことを経験している人も多いと思う。メジャーに入ったある日本の選手が、誕生日を聞かれて「エイプリル」が通じなかったので、会話は諦めたと言っていた。直ちに発音記号なるものを廃止して、カタカナで実際に近い表現にすべきと思っている。日本からきた出張者が、ＮＹでコカコーラを飲みたくなって、「コーラ」と注文すると必ず｢コーヒー｣が出てくると嘆いていたことを思い出す。これは「コーク」だからだ。最後に、アメリカで日本人にとって発音の難しい固有名詞を思いつくままに挙げておく。
＊ Orlando, Atlanta, Seattle, Detroit, Pentagon, 　Manhattan, Connecticut

瓦礫処理を長引かせるメリット

　　　１年かけて、太平洋を漂流してアラスカやアメリカに辿りついたサッカーボールやオートバイの話がニュースとなっている。海外の拾得者が持ち主だった人を探して返還すると言う事は美談として成り立つ。足元を見れば大震災から１年で処理できたガレキはわずか６％と言うからこれは野田内閣と環境庁の恥さらしな醜聞としか思えない。自治体にお願いすると言うだけしか知恵のない細野大臣では全く期待できそうもない。


　　　廃棄物処理場は迷惑施設だから、どこの自治体もギリギリでやっている。焼却炉は耐用年数が２０年と短く、建設地だけでなく財政の圧迫の中で全く新設のメドもたたない。だから自治体が被災地のガレキを受け入れを渋るのは、住民の過剰な放射能の心配というだけでなく、そもそも他県の分まで処理する余力がないという構造的な事情なのだ。さらに、役所や縄張り意識が相も変わらず仕事を遅らせている。内閣の関係閣僚会議で新たに盛り込まれた対策として「セメント会社など民間企業にも協力を要請する」というが、もともとあった提案も環境省の縄張り意識と怠慢で放置されていただけだ。

　　　民主党の一般廃棄物推進議連は、震災前から、民間のセメント工場の焼成炉の利用を研究していた。ゴミはセメントの原料になる。大手セメントメーカーも、自治体に代わって家庭ゴミを焼却することに前向きなのだ。廃棄物処理にあたり、環境省は自治体に補助金を出している。そのようにして国は地方をコントロールする権益を持ち続けている。そこに民間が割って入ることを、役人は好ましく思わないだけだ。彼らにとっての仕事とは、毎年、予算を獲得する案件があり、獲得した予算を地方に配分する権限こそが狙いだから、廃棄物処理を促進するメリットは全くなく、むしろ長引けば長引くほど、彼らの権限を維持できるからだ。このような役人根性こそが最大の廃棄物で早急に処理されるべきものだ。